
73.7%の家が倒壊の可能性?
耐震性の基準と既存住宅の割合
1981年6月の建築基準法改正により、耐震基準は大きく強化されました。そのため、阪神淡路大震災では1981年以降の建物に比較的被害が少なかったことが報告されています。昭和56年以前の建物は、耐震性能の面で注意が必要です。
日本各地に存在する軟弱地盤は、特に都市部で多く見られます。このような地盤では揺れが大きくなるため、建築基準法では通常より壁量を50%増やすことが求められています。地盤の状態によって建物の安全性が左右されるため、十分な配慮が必要です。
2階が1階より大きく張り出している建物や、1階を柱だけで支えるピロティ構造の建物を指します。見た目は一般的ですが、構造上バランスを崩しやすく、地震時に不安定になる可能性があります。
1階が店舗や駐車場、大きな開口部になっている建物は壁量が不足しがちです。壁が少ないと耐震性が大きく低下し、地震時には1階部分だけが倒壊するリスクが高まります。
建物は、1階と2階の外壁ラインがそろっているほど構造的に安定します。1階が大きく2階が小さい建物は一見しっかりして見えますが、2階の外壁の下に壁がない部分があると負担が集中し、地震時に弱点となる可能性があります。
ここでの「老朽化した建物」は、築年数の古さを指すものではありません。
土台や柱の腐食、シロアリ被害、雨漏りなど、構造の強度に問題が生じている状態を指します。見た目では分かりにくい場合もあるため、適切な点検が必要です。



耐震診断では、建物の強さを「上部構造評点」で数値化します。当社は、壁のバランス調整や補強工事により、評点1.0以上(倒壊しにくいレベル) を目指します。
※評点1.0は「一応倒壊しない」とされる基準です。

昭和56年以前の建物は要注意?省エネ基準と既存住宅の割合


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